目次
はじめに
こんにちは、ヒデヨシです!
記事をご覧いただき、ありがとうございます。
サイト売買には様々なメリットがありますが、売買を行う上で注意しておきたいのは、詐欺行為を働く悪質な業者が存在することです。
購入する前に聞いていた情報を全く違っていたり、実際のアクセス数が非常に少なかったりと様々なデメリットに遭ってしまう可能性があります。
それを防ぐためにも、どんな詐欺行為が行われているのか、その対処法を知る必要性があるでしょう。
それでは、サイト売買で行われる詐欺行為や対処法についてご説明しましょう。
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サイト売買における詐欺行為とは?
サイト売買における詐欺行為は多くあります。
これは売り手側も買い手側にも行われる可能性がある行為なので、どんな詐欺行為が行われているのか知っておくことが大切です。
それでは、サイト売買で行われる詐欺行為についてご説明しましょう。
開示した情報が盗まれる
売り手側にとって一番気を付けておきたいのは、買い手側に情報を開示した瞬間に音信不通になってしまうケースです。
通常、売り手側はアクセス数や報酬履歴を初めとする重要な情報を開示しなければななりませんが、買い手側が知りたい情報を手に入れると同時に音信不通になってしまうケースが報告されています。
買取業者を装って情報を抜き取る詐欺行為は今でも行われているので、売り手側は本当に信用できる業者なのかしっかりチェックする必要性があるでしょう。
とはいえ、サイト売買を行う場合は買う気がないのに情報開示を求める行為は禁止されています。
にも関わらず隙あらば情報を抜き取ろうとするケースが少なからずあるため、売り手側は十分に注意しましょう。
売り手側に不利な契約を迫ってくる
サイト売買における契約内容には十分に注意する必要性があります。
サイト売買のルールは明確に決められていないので、契約内容も自由に決めることができます。
特に売り手側にとって気を付けておきたいのは、買い手側が提示する譲渡契約書の内容が売り手側に不利な内容になっているケースです。
もちろん双方に平等になる内容の契約であれば問題ありませんが、必ずしも平等な内容になるとは限りません。
したがって、譲渡契約書の内容は一字一句見逃さないようにしましょう。
特に譲渡契約書の内容の中に買戻し契約の項目がある場合は要注意です。
買戻し契約はサイトを購入した後に収益が出せなかった場合、買い戻すというものです。
このように買い手側に有利になる内容になっている可能性がので注意しましょう。
ブラックハットのサイト
買い手側が気を付けたい詐欺の一つが、ブラックハットのサイトです。
ブラックハットとはSEO対策の一つで、不正な手段で地検索結果の上位に表示させる悪質な手段です。
当然ながらGoogleもブラックハットのサイトを上位表示させないためにスパム判定をしてくることから、検索結果に表示されなくなります。
もしも買い手側がブラックハットのサイトを購入してしまった場合、検索結果の上位に表示されるのも束の間、Googleからペナルティを受けて何をしようと二度と検索結果の上位に表示されなくなってしまうでしょう。
そうならないためにも、ブラックハットのサイトかどうかを見極める必要性があります。
詐欺行為への対処法
上述した詐欺行為にも様々な詐欺行為がありますが、以上のような詐欺行為に引っ掛からないためにも対処する必要性があります。
それでは、詐欺行為への対処法についてご説明しましょう。
むやみに情報を開示しない
詐欺行為に合わないためには、やはり買い手側が本当に信用できるのかが分かるまでむやみに情報を開示しないことでしょう。
大事なサイトを売却する以上、利益はもちろん大事ですが、それ以上に大事な情報を抜き取られるわけにはいきません。
情報を開示するなら売買契約に関わる基本合意書などを締結してからがおすすめです。
このような合意書や契約類を締結する前にしつこく情報の開示を求めてくるようであれば、それは情報だけを抜き取ろうとしていると言って良いでしょう。
契約書の内容を隅々までチェックする
当たり前ですが、詐欺の被害に遭わないようにするためには、契約書の内容を隅々までチェックすることが大切です。
最低でも競合禁止、秘密保持、協議解決、解除事項、表明及び保証の5項目はしっかりとチェックしましょう。
これらの項目は競合関係になるのを防いだり、データ偽装や失陥が見つかった時に契約解除が認められたりと、重要な項目です。
契約内容はお互いに平等な契約内容かどうかをチェックするためのものでもあるので、明らかに自分が不利になるような内容でないか、場合によっては弁護士に確認してもらうなどしてチェックしましょう。
まとめ
サイト売買において詐欺行為を働く業者がいるのは確かです。
もちろん詐欺行為が働けないようにサイト売買におけるサービスの提供者も徹底して防いでいますが、それでも少なからず詐欺の被害に遭うケースがあります。
詐欺行為の被害に遭わないためにも、相手が本当に信用できる業者なのか、契約書の内容などをしっかりと確認しましょう。